明の頂点に達した。この文明を支える為に、エネルギー資源として、石炭、
石油、天然ガス等の化石燃料を、まるで無尽蔵のエネルギー資源の如く
大量に消費してきた。その結果、かけがえの無い地球環境の深刻な破壊
そして地球温暖化現象を惹起した。その他の主なるエネルギー源である
原子力やダム式水力発電も安全性や環境破壊の深刻な問題を抱え
てい る。』
と原発に反対であることを明確に主張しました。
＊2004年3月発行の会報第2号では2011年3月に起きた福島原発事故以前では、最悪の原発過酷事故であっ
た1986年4月に起きた“チェルノブイリの教訓”として、『地震国の日本が、
巨大地震によって、閉じ込めておいた（制御している）核エネルギーを核
爆弾として開放することにならないよう祈るばかりである。 ちなみにチェル
ノブイリ4号機の事故は広島の300倍の威力と伝えられている。このままで
は、人類史上初の被爆国日本が、核による最初の消滅国にならないとも
限らない。今すぐ原子力発電所の段階的廃止に
踏み切るべきである。 「かって極東の地に、繁栄を誇り、奢り高ぶる島国
があった。ある日襲った巨大地震と、 これに誘発された原子力発電所の
破壊爆発により、一夜にして消滅した」という伝説を 生まないためにも。』
と日本でも過酷原発事故が起こる可能性を警告した。その当時は限られ
た一部の人たちを除くと、大多数の日本人は、いわゆる原子力ムラの恣
意的につくられた原発安全神話を信じていました。
その後も継続的に、原発の危険性や、安い安いと言われてきた原発発電
コストが、実は、非常に高いなどの問題点を指摘してきましたが、限られた
活動リソースの下では、活動の中心は風力発電や太陽光発電などの再生
可能エネルギーの活用に置きました。それでは、限られた組織のリソース
を大きく割いてでも、何故以前にまして反原発活動に注力をしだしたのか？
すべては、2011年3月11日に起きた東京電力福島第一原発事故が転換
の起因です。原発事故に対する政府、行政・東京電力、原子力学会や新
聞・テレビなどの大手メディアの対応があまりにも無責任であり、彼らの原
発事故に関する情報隠蔽・データ捏造・事故規模の過小評価、そしてまる
で何もなかったかのような無反省な姿勢や理不尽な体質を、もう看過して
いる訳には行かなくなったのです。
（「原発に反対します」のページに戻ります。）