交通事故に関しての現行の医療の問題点に関しての考察(手術又は安静のみ)
| 交通事故に関しての現行の医療は、医師医療が主体になっていることは事実です。そして、その実体は、積極療法に類する外科手術と、消極療法に類する薬物療法（注射、投薬、塗布薬、貼付薬）と物理療法（電気治療（牽引、温熱、低周波）や、マッサージ等）が主体です。 ところで、理工学的立場から考えますと、エネルギーのレベルは０～∞迄存在することになっており、交通事故に関してだけがこの法則に当てはまらない訳がないのですが、医療に関しては、前記の様に、積極療法と消極療法の間に何も存在しない様な取り扱いになっております。すなわち、根本療法としては外科手術の様な積極療法以外は、全て対症療法として保存療法温存療法と言われる消極療法のみとされております。 現実には上記の様に交通事故の際のエネルギーの点に着目した場合、その中間位程度のエネルギーでの受傷も当然考えられますし、療法としてもその中間的なものがあっても不思議はないのですが、なかなか着目される事が有りません。この範囲が、柔道整復の加療範囲に該当する様に思われます。（金井整形外科 金井良太郎著 『骨折･脱臼の無血治療法』 医歯薬出版㈱、中村政好著 『骨折の徒手整復実例集』 ㈱豊饒書館等） 整体術、ｶｲﾛﾌﾟﾗｸﾃｨｯｸ、ｵｽﾃｵﾊﾟｼｰ等もこの範疇のものと考えられます。（ｶｲﾛﾌﾟﾗｸﾃｨｯｸに関しては、既に米国では社会的に認知されております。）ところが、旧厚生省時代から、過去の日本の医療制度の根幹に影響を及ぼすとして、現在まで何ら法的に処理されず、放置されたままになっております。交通事故のみの考え方でなくても、この医療制度の問題の解決は必要なのですが、現在の医療制度の狭間にあるものと言えます。 傷病者の立場からは、どの様な方法でも『治ればよい。』のであり、どの様な理論や理屈を振り回しても『治らなければ、何の意味もない。』と言うことなのです。この様な状況から、健康保険や労災保険に関係なく、民間療法にはしる傷病者が居るのが現実です。（費用の面では、より高額ですが。より良い結果を求める国民の現状です。）この現実を見ない振りをしているのは、旧厚生省(現厚生労働省)であり、医師会であり、一部の民間損害保険会社及び共済組合です。(今迄と同様な行政で有れば面倒もなく、今迄と同様な加療方法で有れば新たな知識の吸収の必要もなく、今迄と同様な支払い方法で有れば支払額が抑制できる。…患者である国民以外は、全て円満に運営できるのですから。) |
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